2024年1月31日、世界的なメディア計測と最適化のプラットフォームを提供する Integral Ad Science（本社：米国ニューヨーク、CEO：リサ・アッツシュナイダー / 日本オフィス：東京都千代田区、日本カントリーマネージャー：中野 済、以下 IAS）は本日、2024年のデジタル広告業界を形成する動向を明らかにする調査レポート「The 2024 Industry Pulse 日本版」を発表しました。本レポートは、メディア専門家の意見を分析し、今年注力すべきメディアの課題と機会についての見解を示すことを目的としています。

今回の調査から、2024年の最優先メディアは、デジタル動画とソーシャルメディアであることが分かりました。また日本のメディア専門家らは、責任あるメディアへの投資も重要視していることも明らかになっています。

IAS 日本カントリーマネージャーの中野 済は、次のように述べています。
「Industry Pulse の調査は、広告主とパブリッシャーが2024年を予測し、革新し、卓越するために必要な洞察を提供します。今年は、業界全体が『デジタル動画』と『ソーシャルメディア』、そして質の高い掲載面に広告を出すことへの重要性が示唆されました。2024年は広告が、環境の持続可能性、DE&I イニシアチブ、質の高いジャーナリズムなど、責任あるメディアを推進するメディアに配信されることについて、業界関係者のなかで意識が高まっていく見込みです。レポートでは、広告主の81％が2024年のデジタル広告出稿において、責任あるメディアへの投資を優先すると回答したことは特筆すべきことです。」

2024年の日本のデジタル広告業界の重要トレンド（抜粋）：

日本のマーケティング担当者は2024年、デジタル動画に注力
リスクと革新的な可能性の両面でトップ

日本のメディア専門家は、2024年のデジタル動画に課題と革新的な可能性の両方を予測しています。デジタル動画の消費は引き続き好調で、2024年には日本で7770万人のデジタル動画視聴者が見込まれています。視聴者数の増加を受け、より多くのマーケターが従来のデジタル広告から新興プラットフォームへのシフトを進めています。メディア専門家の圧倒的多数の97％は、リニアTVからCTVへの広告費シフトが加速すると見ています。一方で、10人中8人がデジタル動画とCTVの在庫が増加するにつれて高まるブランドリスクに懸念を示しています。

メディア専門家はまた、広告主や検証プラットフォームがCTV広告の成果をトラッキングする方法を学んでいくに連れ、例えばテレビが消されている間に広告が配信されているかどうかを計測するなどした場合、ビューアビリティを確保するために、CTV広告はいくつかの課題に直面することを予想しています。デジタル動画やCTV広告の品質を確保するために、メディア専門家は、広告フリークエンシーの計測（94％）、機械学習技術（85％）、アテンション計測（79％）など、最先端の検証技術が鍵になると答えています。

ソーシャルメディアは依然として重要
日本のソーシャルメディアのアクティブユーザー数は、2024年から2026年にかけて月間6,900万人〜7,100万人程度で頭打ちになり、成長率は年2％未満に縮小すると予想されています。それでもなお、ソーシャルメディアは依然としてマーケティング担当者にとって最優先事項のひとつです。昨今、ソーシャル・ショッピングやソーシャル動画の需要が加速しており、メディア専門家は今年も引き続き、ソーシャルメディアに対する消費者の信頼と透明性の維持に懸念を表明し続けています。健全なソーシャルメディアキャンペーンの鍵を握る重要な指標として、アテンション（89%）とビューアビリティ（85%）が挙げられています。

マーケターは責任あるメディアへの広告出稿で
インターネットの安全に投資している

2024年のメディア品質の優先度ランキングで「責任あるメディアへの投資」がトップになりました。メディア専門家の78%は、環境の持続可能性、DE&Iイニシアティブ、信頼できるジャーナリズムなど推進する責任あるメディアへの投資を優先すると回答しました。

その他の主なポイントは以下の通り：

・デジタルオーディオとゲームは2024年の最優先課題には挙げられてはいないが、5人に1人は依然としてイノベーションの可能性と機会があると見ている

・責任あるメディアへの投資に次いで、広告供給経路の透明性／最適化が2024年のメディア品質優先事項の第2位にランクし、コンテキスト・ターゲティング、アテンション、ブランドリスク軽減がそれに続いた

Industry Pulse Report は、今年の広告業界を形成すると予想される主要トレンドと新興テクノロジーについての洞察を提供します。IASはYouGovとの共同で、広告主/ブランド、広告代理店、媒体・パブリッシャーを代表する専門家を含む、デジタルメディアの専門家200人以上を対象に調査を行いました。