Laura Quigley（IAS、アジア太平洋地域マネージングディレクター）が、厳しい経済情勢にある2021年にあってマーケティング戦略を策定しているマーケターにとって、マーケターが購入または入札するメディアの質をコントロールし、すべてのインプレッションを無駄にしないことがかつてなく重要となる理由を解説します。 アドテク業界は、パンデミックという前代未聞の状況に直面し、限界に挑戦し、事態を乗り越えることを余儀なくされています。2020年に起きた激変は、来年まで続く可能性が高いでしょう。この12か月間に、2021年以降のデジタルを代表すると予測されるいくつかの重要なトレンドが浮上してきました。そこで、マーケターが2021年に直面すると予想されるシナリオをいくつか紹介しましょう。

Google は、2年後の2022年にサードパーティクッキーの Chrome 上での利用を廃止する計画を発表しました。Google の Privacy Sandbox と呼ばれるオープンソース・イニシアチブの一環で、ユーザーが求めるプライバシーの一層の保護、つまり個人情報の利用に関する選択権と制御、そして透明性を実現するための取り組みのひとつです。 Chrome エンジニアリングのディレクター、Justin Schuh氏はブログで「webエコシステムは、これらの世級の高まりに対応するために進化する必要があることは明らか」と述べています。来る2月には Chrome での安全ではないクロスサイトトラッキングは制限されます。 また、Google は、トラッキングの隠匿や回避策を検出、軽減するため、こうした欺瞞的で親友的な手法を抑止するためのアンチ・フィンガープリント技術を開発しています。Chrome は2020年後半にはこれらの対策をスタートさせる予定です。

今月初め、民主党候補のジョー・バイデン氏による、9月に開始した2億8,000万ドルの広告キャンペーンが The New York Times の見出しをを飾りました。これは、これまでのところ、2020年の大統領選レース候補者の中で最大規模の広告キャンペーンです。投資の大部分は、バイデン氏とドナルド・トランプ大統領の戦いの主戦場となっているテレビ広告をターゲットにしていますが、デジタル広告6000万ドルも含まれています。2016年の大統領選挙では誤報やフェイクニュースが横行したことを考慮すれば、来るべき政治の季節にデジタル投資に大きく舵を切ることへの懸念がよぎります。しかし、そうした懸念に正面からアプローチする方法がいくつかあります。