Integral Ad Science、JICDAQの「ブランドセーフティ」および「無効トラフィック対策」に関する認証を更新
2022年12月2日 - Integral Ad Scienceでは、一般社団法人 デジタル広告品質認証機構（以下、JICDAQ）による「ブランドセーフティ認証」および「無効トラフィック対策認証」の2つの認証の更新を完了いたしました。
Category: ブランドセーフティ＆適合性
［オンデマンド配信］基礎から成功事例まで学べる アドベリフィケーション 60分速習セミナー
本セミナーでは、世界4000社を超える広告主にアドベリを提供し、ディスプレイ広告だけではなく、動画広告、コネクテッドTV、TikTokなどのソーシャルプラットフォームまで、ありとあらゆる場所の広告配信に透明性を提供し、広告効果の改善手法を提供するIASが、基礎から最新の成功事例までを60分で分かりやすく解説します。
IAS + LinkedIn : ビジネスにおける実用的な結果を導き出す
す。実際、あなた自身もLinkedInを使って現在の仕事を見つけたり、同僚とつながったり、業界を牽引するソートリーダーシップが書いた最新のポストを読んだりしているかもしれません。しかし、このビジネス志向のプラットフォームは、単に消費者が人脈やキャリアを広げるための場所というだけには留まりません。LinkedInは、3年連続でBusiness Insiderから最も信頼できるプラットフォームに選ばれ、マーケターが消費者にリーチするための重要な玄関口にもなっているのです。
IAS、TikTok向けメディア品質ソリューションを拡張
IASは、TikTokとのパートナーシップを拡大し、メディア品質の測定機能を追加したことを発表します。TikTok上でのビューアビリティ、無効トラフィック（IVT）、アプリレベルのブランドセーフティを測定することができるようになりました。
ソーシャル広告に対する消費者の意識調査 – 2022年日本版
ソーシャルメディアは私たちの日常生活の重要な一部となり、広告主が消費者にリーチするための不可欠なプラットフォームになっています。日本のソーシャルメディア広告費は 2025年には1兆円に達すると予測される中で、広告主はこの環境でどう消費者と関わり、自社ブランドを保護し、成長させれば良いでしょうか？
導入事例 – 資生堂ジャパン : 独自の「アドベリフィケーション ガイドライン」を策定し、全社でアドベリ対策を推進するトップランナー
日本を代表するグローバルビューティーカンパニーである資生堂は国内のデジタル広告出稿に関して、2017年から一貫して「ブランド保護・デジタル広告の透明性」を追求し続けてきました。資生堂ジャパン メディア戦略部 メディアバイインググループでブランドチームのメディアバイイングを中心に、コミュニケーション設計、広告効果検証などの業務をデジタル担当の立場で一気通貫で行っている永田 健人氏にお話を伺いました。
今求められるブランドセーフティとは？
第三者クッキーの利用制限の強化など、デジタル広告を取り巻く環境の変化への対応に苦慮しているマーケティング担当者も多いのではないでしょうか。 本ウェビナーでは、最近のデジタル広告環境の変化にどのように対応すべきか、事例とともにご紹介します。
Twitterユーザーが好む広告と、広告体験のために共有しても良いと考えるデータとは？
IASは、米国のTwitterユーザーを対象とした、広告のコンテキストに関する調査レポートを発表しました。本稿では日本語でレポートの内容を解説してきます。
IASは、インフィード広告環境に対する消費者の認識や、消費者がTwitter上のコンテンツや広告をどのように見ているかを把握するため、2021年4月に米国のTwitterユーザーを対象にオンラインアンケート調査を実施し、1,019名から回答を得ました。
アンケート調査では、ソーシャルメディアの利用状況や行動について、また、Twitterユーザーには、コンテンツの好みやインフィード広告への関与の可能性について質問しています。
メディアクオリティ レポート2020年下半期版 公開
IAS が半年に一度発表しているメディア品質指標のグローバルレポート『メディアクオリティ レポート（MQR） 2020年下半期版』を公開しました。
残念なことに、今回のレポートで日本のメディア品質は世界最低レベルを記録しました。ここではポイントを絞って今回のレポートの内容をご紹介します。
レポートでは、日本のデジタルメディアのパフォーマンスと品質を示すアドフラウド、ブランドセーフティ、ビューアビリティの各指標を、端末（デスクトップ/モバイル/CTV）、環境（ウェブブラウザ/アプリ）、広告フォーマット（ディスプレイ/動画）別に、世界20カ国のデータとともにご確認いただけます。