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2018年11月から12月にかけて、IASではアメリカとイギリスのデジタル業界で活躍するプロフェッショナルを対象とした意識調査を行いました。Industry Pulseと題された調査レポートでは、900名以上から寄せられた回答を元に、ブランド、広告主、パブリッシャーそれぞれの立ち位置から見たデジタル広告業界の「見立て」を知ることができます。
ご興味のある方は是非、レポートをダウンロードしてデジタル業界の最新トレンドをお確かめください。
> Industry Pulse（英語）のダウンロードはこちらから <<
本記事では、主に米国のIndustry Pulseに注目して、デジタルマーケティングの最新トレンドを読み解いていきます。
2018年の重要課題はどうなった？
2018年末に行われた調査結果を詳しくみていく前に、2017年末に行われた同調査で重要課題としてあげられていたトピックスが、2019年に向けてどんな意味を持つのかおさらいしてみましょう。
１．データ・プライバシー
2018年の最重要課題として票を集めたデータ・プライバシー。
その要因となったGDPRの施行から、2019年5月で一年を迎えます。施行以前からプライバシーやデータ保護は大きな注目を集め、多くのデジタルマーケターが対応と対策に追われました。2018年の最も大きなトピックスだったと言っても過言ではないでしょう。そして。データ・プライバシーは2019年も多くのデジタルマーケターにとっての最優先課題となりそうです。94%の回答者が、データ・プライバシーに関する規制がさらに強化される可能性があると考えており、74%が2019年最も動向を注視すべきトピックだと回答しています。
２．アトリビューションと計測
デジタル広告業界の関係者が広告の成果として最も重視するのがROIです。ROIを正確に把握するためにも、足元の広告を様々な角度から正確に計測したいというニーズはさらに高まるでしょう。多くの回答者が、正確な計測に対し積極的な投資を行うつもりだと回答しており、メディアプランを横断して首尾一貫して計測できるソリューションが求められています。
３．OTT
OTTは日本ではまだそこまで盛り上がりを見せていませんが、特に米国では非常に注目を集めているトピックです。
多くのTVやデバイスメーカーがOTT対応を進めるのにともない、OTT広告への投資額も拡大することが予想されます。ただし、OTTをどう活用すべきか、何をやったら効果を出せるのかについては、業界全体がまだまだ学習段階にあり、試行錯誤が続きそうです。
４．SNSのブランドセーフティ
ここ数年、ブレグジットや米大統領選挙といった大きなイベントを機に、特定の文脈だけが増幅されるようなSNSのあり方に批判が集まりました。SNSの透明性をいかに高めていくか、第三者によるベリフィケーションの導入がどこまで進むのか、業界全体が目を凝らして見極めようとしています。SNSにどれだけ広告予算を投じるか、透明性とのバランスをどう取るか、2019年も難しい舵取りが続きます。
５．eコマースのブランドセーフティ
FacebookやYouTubeの安全性・透明性強化への取り組みが注目を集め、問題の解決が待たれる中、アメリカではAmazonがデジタル広告のシェアを順調に伸ばしています。eMarketerの推定では、2018年にアメリカの広告主がAmazonに投じた広告費用はおよそ46億ドルで、これは前年比144.5%の増加です。2019年もこのトレンドは続くとみられており、ブランドセーフで購買までのステップが短いeコマースプラットフォームは、引き続き広告予算の大きなシェアを占めると見ています。
Industry Pulseはこのほかにも様々な示唆に富んだデータと分析を提示しています。
今回は前編として、2018年のトレンドをおさらいしました。
後半ではいよいよ2019年の課題を見ていきます。
詳細な調査内容にご興味のある方は是非、レポートをダウンロードしてデジタル業界の最新トレンドをお確かめください。
