今求められるブランドセーフティとは？
第三者クッキーの利用制限の強化など、デジタル広告を取り巻く環境の変化への対応に苦慮しているマーケティング担当者も多いのではないでしょうか。 本ウェビナーでは、最近のデジタル広告環境の変化にどのように対応すべきか、事例とともにご紹介します。
広告検証ベンダー初！Google ADHとのインテグレーションを完了
IAS は2020年8月7日、Google Ads Data Hub（ADH）とのインテグレーションが完了し、アドベリフィケーションベンダーとしてはじめて広告主の皆様にADHを介したビューアビリティ、ブランドセーフティとアドフラウドの計測指標をお届けできるようになったことを発表しました。
IASとYouTube ：ブランドセーフティに取り組むパートナーとして
2020年4月20日、IAS は、YouTube Measurement Program (YTMP) に選ばれたことを発表しました。 オンライン動画最大のプラットフォームとして圧倒的存在感を放つ YouTube。インターネット上の全ユーザーの1/3にあたる10億人超のユーザーを抱え、毎分500時間もの新しいコンテンツが生成されるプラットフォームです。このような巨大プラットフォームは、ユーザーだけでなく多くの広告主を惹きつけており、YouTube で広告を展開するブランドはキャンペーンが保護されることの必要性を訴えています。
ブランドに適合した環境づくり：IASとYouTubeの取り組み
先月、YouTube 動画におけるブランドセーフティと適合性の課題に対し、新たな一石を投じるニュースが報道されました。「気候変動に関して事実とは異なる情報を含んだ YouTube 動画で、108社のブランド広告が表示された」というものです。この調査を実施し、注意を呼び掛けたのは、環境問題に取り組む非営利団体の Avaaz。該当するブランドには、さまざまな業界の有名ブランドのほか、グリーンピースや世界自然保護基金といった環境・自然保護団体も含まれていたことも指摘されました。動画の再生回数は計2,110万回に上り、「気候変動」や「地球温暖化」のほか、「気候操作」（有名な陰謀論の1つ）といったキーワードの検索結果として表示されていた可能性があります。
YouTube 動画広告で成果を出すために見るべき3つの指標
テレビとデジタルでの最も大きな差は、デジタルでは詳細なデータが取得できる点です。Integral Ad Science (IAS) は、Googleの広告効果計測ツールの認定パートナー「Google Measurement Partners」として、YouTube インストリーム動画広告のビューアビリティ、アドフラウド、ブランドセーフティの計測ソリューションを提供しています。モバイル、デスクトップ、CTV/OTTそれぞれの配信環境で、 TrueView や Google Preferred を含むすべての YouTube インストリーム動画の広告が計測可能です。
動き始めたソーシャルプラットフォームのブランドセーフティ
アドベリフィケーションの三指標（ビューアビリティ、アドフラウド、ブランドセーフティ）の中で、広告主から最も関心を集めているのがブランドセーフティです。 アダルトや暴力的なコンテンツ、ヘイトスピーチなど、不快なコンテンツ環境に自社のブランド広告が表示されることは、ブランド価値を損ないます。さらに、こういったコンテンツによって収益を得たり、ネガティブな思想を宣伝しようとする団体や事業者、そして個人に広告資金が流れてしまうという社会的な問題にもつながっています。デジタル広告に特有な複雑な広告配信の仕組みや、パブリッシャーよりも消費者が主体となってコンテンツが生成されるSNSプラットフォームの成り立ちもまた、広告がそういったコンテンツとともに表示されてしまうリスクを高めています。
導入事例：プジョー × MediaCom × YouTube
IASがYouTubeと一緒に取り組んだブランドセーフティの課題解決。マーケターの大切な広告予算を守りながら、ターゲットにブランドメッセージを届けるためにプジョーが選んだソリューションとは。
IASはGoogle Measurement Partnerです
IASは、デジタル・エコシステムに透明性をもたらし、企業やブランドのデジタル投資を守り、ブランド価値を成長させるサポートを提供できるパートナーとなることをゴールの一つに掲げて活動しています。デジタルインプレッションを正確に計測することは、デジタルエコシステムの透明性の基本中の基本です。 IASは2018年7月より、Google Measurement Programのブランドセーフティとビューアビリティの両分野において優先パートナーに選出されており、Googleが私たちと同じゴールを共有していること、私たちの技術と取り組みを評価したことは、業界全体にとっても意味のあることだと自負しています。
