新型コロナウイルス関連ニュースはブランドリスクなのか？
私たちIntegral Ad Science (IAS) は、デジタル広告市場が混乱する兆しを受けて3月12日にアメリカの消費者を対象に、広告が表示されるコンテンツ環境をどう認識しているか、また今回のパンデミックに関連してデジタル行動が変化しているかどうかアンケート調査を実施しました。
ブランドセーフティから適合性へ、ギアをシフトせよ！
アドベリフィケーションはデジタル広告で発生する事象のうち、主にこれら3つの発生を計測・確認し、配信をコントロールするテクノロジーです。 視認可能な状態で配信されていたか（ビューアビリティ） ボットではなく人に見られていたか（アドフラウド） ブランド価値を損ねるコンテンツ環境に配信されていないか（ブランドセーフティ） なぜブランドセーフティでリスクを削減するだけでなく、ブランド適合性へのシフトが必要なのでしょう？
推定被害総額は1500万ドル超！新手のアドフラウド404botにご注意
インテグラルアドサイエンスの不正対策専門機関 IAS Threat Labが発見した新たな大規模アドフラウドの手口「404bot」。 2018年にその兆候を検知して以来、IAS Threat Labでは慎重にこの手口の解明と対策の検討を進めてきましたが、終息する気配が見えず、規模がさらに拡大する恐れがあったため、広く業界内に注意喚起を行いました。
2020年日本のインターネット広告の課題は「正確な計測」と「アドフラウド対策」
業界関係者を対象に実施したアンケート調査結果をまとめた「Industry Pulse 2020」から、APAC版レポートから日本の結果のみを抜粋し、日本のデジタル広告業界が直面する課題を見ていきましょう。 最も大きな課題は「デジタル広告の正確な計測」 下のグラフは「今後12か月以内に直面すると予測されるデジタルメディアの課題」について、日本の回答のみを抜粋して集計したものです。トップは「デジタル広告の正確な計測」でした。 日本は安全だから大丈夫？世界と比較してアドフラウドへの意識が低い日本のデジタル広告関係者 データの正確さに対する課題意識が非常に高い一方、データの正確性を損なう大きな要因であるアドフラウドへの関心が、世界各国の調査結果と比較して低い点が気になります。
2020年インターネット広告の最新トレンドを読み解く3つのキーワード
IASでは毎年、業界関係者へのアンケート調査から、新しい1年のインターネット広告業界が直面する課題とトレンドを占うレポート「Industry Pulse」を発表してきました。これまでイギリスとアメリカでのみ実施していたこの調査を、2020年は世界8ヵ国に対象を拡大し、678名から得た回答をもとに、アメリカ版、西ヨーロッパ版、アジア太平洋版の3つのバージョンを発表しました。日本語でリリースされたアジア太平洋（APAC）版は、日本、オーストラリア、ニュージーランド、シンガポールの4か国168名のインターネット広告関係者からの回答をもとに作成されたものです。2020年に業界のプロフェッショナルがどのような課題に直面し、どこにチャンスを見出しているのかを3つのキーワードで読み解いてみましょう。
いまさら聞けないアドフラウドを基礎から学ぼう
「いまさらだけどアドフラウドをきちんと理解したい！」という方にぜひ読んでいただきたいガイドブックをご用意しました。 2019年11月にJAAが発表した「デジタル広告の課題に対するアドバタイザー宣言」では、8つの原則のトップが「アドフラウドへの断固たる対応」でした。また、20%近くのデジタル広告関係者が、2020年に直面するであろうデジタルメディアの課題のひとつに挙げるなど、業界を全体で問題意識の高まりが起こっています。
令和元年のIAS重大ニュース19
2019年はIASにとって非常にエキサイティングな年でした。創業10年目を迎え、デジタル広告技術の未来に目を向け、次の10年への新たなチャレンジを重ねた一年でもあります。 Insider US版で発表したIASの今年の重大ニュース19を振り返ってみましょう。
65%が「ブランドの使用を止める」と回答したコンテンツ環境とは？
IASは、消費者が品質の異なるコンテンツ環境でデジタル広告を閲覧した際にブランドパーセプションがどう変化するのか、世界8か国でアンケート調査を実施しました。結果は驚くべきものでした。
Web広告を見たときに脳が辿る３つの”認知の近道”
近年、広告がもたらす影響を心理学や脳科学的アプローチで分析する試みがマーケティング担当者の関心を集めています。私たちIASが発表した『脳科学から見るブランド認知～広告閲覧環境におけるハロー効果とブランド好感度への影響に関する調査レポート』は、「ハロー効果」と呼ばれる動きに着目し、デジタル広告が表示されるコンテンツ環境が広告やブランドに与える影響について脳神経学的な手法で調査した結果をまとめたものです。同様に、『 Nielsen Norman Group studies on Banner Blindness』は認知スキーマが、広告主のターゲットオーディエンスへのリーチを阻害する可能性があることを明らかにしました。 認知スキーマがどのように消費者の広告認知に影響を与えるのか、3つの例を詳しく見てみましょう。
2019年上半期MQRに見る「アドベリ3指標にまんべんなく目配りが必要な理由」
今回のMQRでは、全世界的にビューアビリティが改善しました。しかし、日本だけがすべてのデバイスとフォーマットで、ビューアビリティの低下を記録しました。一方で、ブランドリスクが大きな改善を見せました。ブランドセーフティに着目し、ブランドリスクの高い掲載面を排除したにもかかわらず、メディアバイイング時に用いるCPMやCPAの単価を低く据え置いたことが大きな要因として挙げられます。
