アドフラウドとは？ボットの基本6種
ボットはIT用語で、ロボットの略です。ボットは必ずしも悪意を持ったものとは限らず、例えばメーカーのサポートサイトなどでチャットサポートを提供してくれるような有益なボットもたくさん存在します。本稿では次々と現れる不正ボットを挙動や目的によって分類し、代表的なものについて解説します。
Uber のアドフラウド裁判はアドベリにおけるニワトリタマゴ論争に一石を投じるか
2017年9月に米ウーバーテクノロジーズ（Uber）が、代理店パートナーのフェッチ・メディア（フェッチ）を相手取り、アドフラウドによって過大な広告費を支出されたと損害賠償を請求した訴訟に関する続報。今回公開された法廷文書によると、Uberは代理店パートナーに加え、数社のアドネットワーク企業と、無名の下請け業者100社を追加で訴えています。これらの企業は、Uberのキャンペーンで、フェッチを介して数千万ドルの支払いを受けたとされている、と報道されています。投下された広告費の中にはUberが除外リストに登録していたサイトに配信されていたものや、クリックスプーフィング、アドスタッキングなどアトリビューションやビューアビリティ不正に関するものが大量に含まれていたということです。
動き始めたソーシャルプラットフォームのブランドセーフティ
アドベリフィケーションの三指標（ビューアビリティ、アドフラウド、ブランドセーフティ）の中で、広告主から最も関心を集めているのがブランドセーフティです。 アダルトや暴力的なコンテンツ、ヘイトスピーチなど、不快なコンテンツ環境に自社のブランド広告が表示されることは、ブランド価値を損ないます。さらに、こういったコンテンツによって収益を得たり、ネガティブな思想を宣伝しようとする団体や事業者、そして個人に広告資金が流れてしまうという社会的な問題にもつながっています。デジタル広告に特有な複雑な広告配信の仕組みや、パブリッシャーよりも消費者が主体となってコンテンツが生成されるSNSプラットフォームの成り立ちもまた、広告がそういったコンテンツとともに表示されてしまうリスクを高めています。
アドフラウドとは？ドメインスプーフィングの4タイプ
ドメインスプーフィングを簡単に定義すると、「詐欺業者が低品質な広告在庫を、高品質またはプレミアムサイトと偽る行為」です。これは基本概念を説明するには役立ちますが、実際の手法を明らかにしているわけではありません。ドメインスプーフィングは画一的な不正行為ではなく、実際には4つの主要カテゴリーに分類されます。そのうち2つはかなりシンプルですが、残りの2つはより巧妙です。 詳しくご説明しましょう。
アドフラウド対策ベンダーの選び方
認知の高まりとともに、日本でも対策が求められるようになってきた「アドフラウド」。しかし残念ながら、アドフラウドあるいは不正インプレッションの問題を一夜にして解決できる魔法のようなソリューションが存在するわけではありません。 アドフラウドとの闘いには高い技術力と分野横断的な専門知識、そして次々と登場する新たな脅威に迅速に対応するイノベーション力が必要です。これらを兼ね備えたベンダーはいくつも存在しますが、ではどのベンダーを選べば良いのでしょうか？自社のマーケティングキャンペーンに本当に必要なソリューションを提供してくれるベンダーを見分けるポイントはどこにあるのでしょう？
導入事例：プジョー × MediaCom × YouTube
IASがYouTubeと一緒に取り組んだブランドセーフティの課題解決。マーケターの大切な広告予算を守りながら、ターゲットにブランドメッセージを届けるためにプジョーが選んだソリューションとは。
2019年のアドベリフィケーションはどこへゆくのか？
3月20日（水）Phybbit主催で開催された「3月アドフラウド勉強会」。 IAS Japan のエバンジェリスト山口が登壇し、「『Industry Pulse』からみる2019年アドベリフィケーション」と題して、アドベリフィケーションで先行するアメリカとイギリスの意識調査レポートのデータを引用しながら、2019年のトレンドと、アドベリを実施する本当の意味について講演いたしました。 ここでは特別にセミナーでお話しした内容をご紹介します。
デジタル広告がスタートラインに立つために必要なこと
テレビはビューアブルでない広告を放送することはできませんし、雑誌や新聞などの印刷媒体には不正インプレッションの心配はありません。ラジオ全盛期には、ブランドセーフティについて大騒ぎすることはありませんでした。従来型メディアが、デジタルマーケターが現在直面しているこれらの問題に悩まされていないのは、伝統、テクノロジー、そしてFCC（米連邦通信委員会）の規制があるからです。こうした問題は、デジタルだけに特有なものとまでは言えませんが、少なくともデジタル環境から発生した問題です。従来型メディアではインプレッション（広告表示）は当然のこととして当たり前に受け止められていますが、デジタル分野においては、その当然のスタートラインに立つだけでも大変なことです。
マーケターのビューアビリティ、パブリッシャーのビューアビリティ
パブリッシャーと広告主の間で、ビューアビリティ、不正、および総合的なメディア品質に関しての対立が高まっていることから、両者の利害が完全には一致しないことは明らかです。パブリッシャーと広告主はいずれも、自らのニーズに応じてビューアビリティのデータを使用しますが、多くの場合、両者のニーズは相反しています。広告主は、こうしたビューアビリティ指標を支払条件と関連付けようとしており、ビューアビリティは実質的に新たな通貨となっています。 当然のことながら、広告主は不正なボットを対象とした広告や、人間が目にする見込みのない広告に資金を投じたくはありません。同時にパブリッシャーは、高いビューアビリティと不正のないトラフィックを証明できるデータを求めています。表面的には、両者の目標はそれほどかけ離れているようには見えませんが、深く掘り下げてみると、異なる様相が見えてきます。
「Industry Pulse」で読み解くデジタルマーケティングの最新トレンド（後編）
2018年11月から12月にかけて、IASではアメリカとイギリスのデジタル業界で活躍するプロフェッショナルを対象とした意識調査を行いました。Industry Pulseと題された調査レポートでは、900名以上から寄せられた回答をもとに、ブランド、広告主、パブリッシャーそれぞれの立ち位置から見たデジタル広告業界の「見立て」を知ることができます。IAS Insider JapanではこのIndustry Pulseに注目して、前後編の２回に渡ってデジタルマーケティングの最新トレンドを読み解いていきます。
