ブランドセーフティはブランド適合性へと進化する
IASのCMOトニー・マーロウは先日、ニューヨークで開催されたAdvertising Weekのパネルセッションのモデレーターを務め、コンテンツ環境のコンテキストというトピックに関してパネリストたちと議論を交わしました。パネリストたちは満場一致で、「ブランドセーフティ」とは、一般的に不快とみなされる種類のコンテンツから広告を遠ざけることだと同意しました。
65%が「ブランドの使用を止める」と回答したコンテンツ環境とは？
IASは、消費者が品質の異なるコンテンツ環境でデジタル広告を閲覧した際にブランドパーセプションがどう変化するのか、世界8か国でアンケート調査を実施しました。結果は驚くべきものでした。
IAS Summit Tokyo 2019開催しました！
2019年10月15日に開催された「IAS Summit Tokyo 2019」。 昨年に続き、2回目の東京開催となるIAS Summitは、今年1月に新たにCEOに就任したリサ・アッツシュナイダーや、同じく新CMOのトニー・マーロウらIASのリーダーシップチームが多数来日し、IASのクライアントを中心に約100名の皆さまにお越しいただきました。
Web広告を見たときに脳が辿る３つの”認知の近道”
近年、広告がもたらす影響を心理学や脳科学的アプローチで分析する試みがマーケティング担当者の関心を集めています。私たちIASが発表した『脳科学から見るブランド認知～広告閲覧環境におけるハロー効果とブランド好感度への影響に関する調査レポート』は、「ハロー効果」と呼ばれる動きに着目し、デジタル広告が表示されるコンテンツ環境が広告やブランドに与える影響について脳神経学的な手法で調査した結果をまとめたものです。同様に、『 Nielsen Norman Group studies on Banner Blindness』は認知スキーマが、広告主のターゲットオーディエンスへのリーチを阻害する可能性があることを明らかにしました。 認知スキーマがどのように消費者の広告認知に影響を与えるのか、3つの例を詳しく見てみましょう。
2019年上半期MQRに見る「アドベリ3指標にまんべんなく目配りが必要な理由」
今回のMQRでは、全世界的にビューアビリティが改善しました。しかし、日本だけがすべてのデバイスとフォーマットで、ビューアビリティの低下を記録しました。一方で、ブランドリスクが大きな改善を見せました。ブランドセーフティに着目し、ブランドリスクの高い掲載面を排除したにもかかわらず、メディアバイイング時に用いるCPMやCPAの単価を低く据え置いたことが大きな要因として挙げられます。
ブランドセーフティ一問一答
ニュースが世界を駆け巡るスピードは驚異的に速く、フェイクニュースの横行も止まりません。アダルトコンテンツはインターネットの黎明期から現在に至るまで不動の人気コンテンツです。デジタル広告にブランドセーフティという概念が持ち込まれてからも、リスクに対する課題に根本的な解決策を見いだせていません。キャンペーンの成功にとってスケールが欠かせないというデジタルマーケターにとって、自社のコンテンツがリスキーなコンテンツに表示されてしまうのではないかという不安はこれまでになく高まっています。 2018年夏にアメリカで開催されたIASのブランドセーフティに関するオンラインセミナーから、ブランドを守るために必要なエッセンスがつまったQ&Aセッションの内容をお届けします。
好感度が大幅に向上するデジタル広告の大切な要素とは？
Integral Ad Science (IAS) は、脳神経学を活用した市場調査の世界的なリーダーであるNeuro-Insightと共同で、広告が表示されるコンテンツ環境が広告認知に与える影響についてのリサーチを実施しました。2019年7月16日に米国で発表された調査レポートによると、高品質なモバイルサイトに表示されるディスプレイ広告は、低品質のサイトで表示される広告よりも好感度が高いという結果が示されました。さらに、高品質なコンテンツと並んで広告を配置することで、より高いエンゲージメントと記憶定着が期待でき、キャンペーンを想起するオーディエンスを増やす可能性が高いこともわかりました。
動き始めたソーシャルプラットフォームのブランドセーフティ
アドベリフィケーションの三指標（ビューアビリティ、アドフラウド、ブランドセーフティ）の中で、広告主から最も関心を集めているのがブランドセーフティです。 アダルトや暴力的なコンテンツ、ヘイトスピーチなど、不快なコンテンツ環境に自社のブランド広告が表示されることは、ブランド価値を損ないます。さらに、こういったコンテンツによって収益を得たり、ネガティブな思想を宣伝しようとする団体や事業者、そして個人に広告資金が流れてしまうという社会的な問題にもつながっています。デジタル広告に特有な複雑な広告配信の仕組みや、パブリッシャーよりも消費者が主体となってコンテンツが生成されるSNSプラットフォームの成り立ちもまた、広告がそういったコンテンツとともに表示されてしまうリスクを高めています。
導入事例：プジョー × MediaCom × YouTube
IASがYouTubeと一緒に取り組んだブランドセーフティの課題解決。マーケターの大切な広告予算を守りながら、ターゲットにブランドメッセージを届けるためにプジョーが選んだソリューションとは。
2019年のアドベリフィケーションはどこへゆくのか？
3月20日（水）Phybbit主催で開催された「3月アドフラウド勉強会」。 IAS Japan のエバンジェリスト山口が登壇し、「『Industry Pulse』からみる2019年アドベリフィケーション」と題して、アドベリフィケーションで先行するアメリカとイギリスの意識調査レポートのデータを引用しながら、2019年のトレンドと、アドベリを実施する本当の意味について講演いたしました。 ここでは特別にセミナーでお話しした内容をご紹介します。
デジタル広告がスタートラインに立つために必要なこと
テレビはビューアブルでない広告を放送することはできませんし、雑誌や新聞などの印刷媒体には不正インプレッションの心配はありません。ラジオ全盛期には、ブランドセーフティについて大騒ぎすることはありませんでした。従来型メディアが、デジタルマーケターが現在直面しているこれらの問題に悩まされていないのは、伝統、テクノロジー、そしてFCC（米連邦通信委員会）の規制があるからです。こうした問題は、デジタルだけに特有なものとまでは言えませんが、少なくともデジタル環境から発生した問題です。従来型メディアではインプレッション（広告表示）は当然のこととして当たり前に受け止められていますが、デジタル分野においては、その当然のスタートラインに立つだけでも大変なことです。
「Industry Pulse」で読み解くデジタルマーケティングの最新トレンド（後編）
2018年11月から12月にかけて、IASではアメリカとイギリスのデジタル業界で活躍するプロフェッショナルを対象とした意識調査を行いました。Industry Pulseと題された調査レポートでは、900名以上から寄せられた回答をもとに、ブランド、広告主、パブリッシャーそれぞれの立ち位置から見たデジタル広告業界の「見立て」を知ることができます。IAS Insider JapanではこのIndustry Pulseに注目して、前後編の２回に渡ってデジタルマーケティングの最新トレンドを読み解いていきます。
